世界の裏側ニュースの裏【閲覧注意】
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ブログ「世界の裏側ニュース」の補足ページです。
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上の熊のお兄さんの動画:「アメリカが利益を得る場合には、戦争に対して文句を言わない欧州」

👉最後はやっぱりウクライナですけど、このカテ(「利益のためにアメリカが起こした戦争」)に #日本 を入れてくれている場合がほとんどない中、熊お兄さんは日本も入れてくれました❤️ありがとう~👏👏 やっぱり、好きだー!

出典:SerzMorzh
日本とイギリスが同時に「不況」に

2023年第4四半期、#日本 のGDPは0.4%減少し、「不況」に突入 @CNN

#イギリス 経済、2023年末に「不況」入り 予想以上に縮小@Sky News

👉イギリスは町の中心に行っても、閉店しているところがすごく目立つようになり、不況な感じはヒシヒシとしていますが。

#経済制裁 #自爆
出典:RT RealNews
#イギリス#日本 が不況に陥り、#ドイツ が世界第3位の経済大国に

2024 年の経済大国トップ 10
1. アメリカ🇺🇸
2. 中国🇨🇳
3. ドイツ🇩🇪
4. 日本🇯🇵
5. インド🇮🇳
6. イギリス🇬🇧
7. フランス🇫🇷
8. イタリア🇮🇹
9. ブラジル🇧🇷
10. カナダ🇨🇦

👉他の統計では中国が一位に来ているものもありますが、判断基準が違うんでしょうね。

出典:ツイッター
詐欺のような #日本 の税金システムwww

実際、どこの国も同じような税制のようですけどね。税金を払うために働いているような・・・
ネットで見つけた最新の「#日本 語」の服いろいろ🤣🤣

中国語が延々と書かれている前開きのシャツは、耳なし芳一を意識した感じ?!

白が目立つ武士道(Bushido)は、七つの徳まで書かれています。

気になったのは、「森ガール」のTシャツ。これ、森ガールじゃなくて、森ガエルの間違いじゃ・・・?🤣🤣
#日本 とアメリカ、フィリピン海での活動を活発化 #台湾 情勢を懸念

USSカール・ヴィンソンに乗艦しているアメリカの海軍指導者たちは、台湾の東に位置する重要なフィリピン海での演習では、#中国 の軍艦が侵入する潜在的な脅威を懸念していないと主張している。

台湾をめぐる本格的な紛争が発生した場合、軍事アナリストたちは、グアムの米海軍基地から台湾へのアクセスや、日本と韓国の重要な貿易ルートをコントロールするために、フィリピン海が重要な戦場になると予想している。

👉あーあ。宗主国のアメリカ様のいいなりに、よそのおうちのケンカにまで顔を出しに行く属国の日本・・・😵

こんなただのあからさまな「挑発行為」にまで付き合わされるとか、ねえ。九条ってまだ存在・・・してましたよね??

この地域の緊張感が高まってますね。

#Noと言えない日本 #やんわりと断る努力
出典:RT RealNews
世界中の #出生率 が深刻に低下している
Xの #イーロンマスク:もっと子供を作れ!

- #中国 では出生率の低下に伴い、数百万人の教師が職を失う危機に直面している。

- ヨーロッパの出生率は過去10年間、女性1人当たりの出生数が1.5人前後で推移している。人口水準を維持するために必要な2.1人にはほど遠い。

- #日本 では出生率が下がり続け、10人に1人が80歳以上となった。

- アメリカでは出生率が下がり続けており、2007年から2022年の間に約23%減少した。

現在、アメリカ人女性の平均出産数は約1.6人で、1950年の3人から減少し、安定した人口を維持するために必要な「置換率」の2.1人を大幅に下回っている。

- #韓国 の出生率は世界最低である。

- #タイ の出生率は70年来の低水準にある。

- #シンガポール の出生率は過去最低となった。

🗣プーチンはしばしばこの問題について語っている。

👉この間、気になって2023年付のニュース限定で多くの国の出生率について調べていましたけど、ほとんどの国で出生率は深刻に下がっています。

#コロナ #ワクチン の以前から、身の回りの化学物質や電磁波問題、環境汚染、医療行為、社会的環境やメンタリティなどが原因で出生率は深刻に下がり続けていましたが。

「もっと赤ちゃんを産んで!」と訴えかけて、どうにかなる問題でもないですけど・・・不妊治療でがんばって、ようやくお子さんを授かったというご家庭の話もよく聞きますし、私自身も一時不妊症かなと悩んだ時期もありましたし。

出典:Victor55
あまり嬉しくも誇らしくもない色々な #日本 の世界一😰

❗️人口中の子供の割合の低さ
❗️自殺率(G7の中では1位)
❗️国内放射線量
❗️認可された食品添加物
❗️遺伝子組み換え食品
❗️奇形児出生数
❗️老人の寝たきりの長さ
❗️精神科の病棟数
❗️農薬使用量
❗️水道水の塩素濃度
❗️国会議員の給与 主要国1位

#コロナ #ワクチン の接種者あたりの接種本数もかなり高そうな日本ですが(7回も打っている人は世界にはそれほどいないでしょう)#超過死亡者数 がすごいことになっていますね。。。

だいたいの世界一の項目は、健康系陰謀論の界隈でよく見かける主張をまとめたような感じですが、各データの正確性については未確認です。自殺率もG7で一位なだけなのに、世界一とされていますし。なので気になる方は各データの検証をした方がよいかもしれません。

一部の出典はおそらくこのサイトでしょうか。
https://souda.site/column/worst1/
#日本 でも相次ぐ大企業の大量 #リストラ 😱

歴史的な連日の株高に、盛り上がる大幅賃上げムード……。いささか浮かれ過ぎの気がしないでもないが、その裏でこのところ相次いでいるのが有力企業による大規模な人員削減計画の発表だ。

 2月26日にファクトリーオートメーション(FA)など制御機器大手のオムロンが2000人のリストラを打ち出したのに続いて、翌27日にはソニーグループ傘下のゲーム事業子会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)が900人削減を表明。さらに29日には資生堂も約1500人の要員カットを打ち出した。

 単純合算で4400人。わずか4日ほどの間に百貨店大手・高島屋の全従業員数(約4000人)を上回る規模の雇用が吹き飛ぶ“首切り”が表面化したことになる。

👉イギリスでも大手全国チェーン店の倒産や閉店が続いていますが、日本も大変そうですね。しかもここに名前の出ているような有名な大企業でも大型リストラということはよほどのことでしょう。#景気 #不況

出典:InfoSeek
#日本 役所の若者職員の精神疾患が理由の休職が1.8倍に

2022年度に精神疾患など「精神および行動の障害」で1カ月以上休んだ自治体職員は、10万人当たり2143人(2.1%)だったことが明らかに。

1993年度の調査開始以降で初めて2千人を上回り、10年前の約1.8倍になった。特に20代と30代で顕著。

職場の余裕が失われて若手の教育に手が回らないほか、行政に対する過度なクレームなどハラスメントも影響している可能性。
#イギリス#オーストラリア#日本#中国 のマクドナルドが「技術的な問題」で一時販売停止に★ただしサイバー攻撃ではないと主張?

英国やオーストラリアを含む複数の国でマクドナルドのレストランが「技術停止」に見舞われているが、ファストフードチェーンはサイバーセキュリティ攻撃を受けたことを否定している。

ニュージーランド、日本、香港、英国、スウェーデン、ドイツ、オーストリア、中国を含む世界中の地域の顧客に影響が出ている。

他の地域でも未確認の問題が報告されており、レストラン、ドライブスルー、オンライン注文が影響を受けている。

👉慌てて「サイバー攻撃じゃないから!」と言っているのを見ると、逆にそうなんじゃないかなと思えます😂

出典:ガーディアン
ドナルド・#トランプ のツイッター:
「ドルは円に対して34年ぶりの高値を付けたが、これは米国にとって大惨事だ。

私が大統領だったとき、私は特に #日本#中国 に、そんなことはしてはいけないと何度も言っていた。愚かな人たちには(米ドル高は)いいことのように聞こえるかもしれないが、これは米国の製造業者などにとっては大惨事だ。

彼ら(アメリカの製造業)は実際には競争することができなくなり、多くのビジネスを失うか、「賢い」国に工場などを建設することを余儀なくされるだろう。これによって、何年も前に日本と中国が巨大国になったのだ。

私は両国(そして他の国々も!)に制限を設けた
。もし彼らがその制限に違反すれば、地獄の代償を払うことになるだろう。バイデンはそれを放っておいた。彼らが米国を細かく批判するのを見ていよう。見ごたえのある野外活動になるだろう。こんなことをさせてはいけない、悪党ジョー。目を覚ましてバラの香りを嗅げ!」

ドナルド・トランプ Truth Socialより 4月23日
#円安
👉日本や中国が経済面で巨大な国になったのは、消費者のニーズに合った高品質なものを(中国は安価に)製造し、提供してきたからというのが一番大きな要因で、日本は円高・円安の時期もなんとか乗りきってました🤔 
自分たちが国際的な競合に負けているときに、それを為替や外国のせいにしてその国を批判したところで、なんの解決にもならないと思うのですけど。

さらに、日本や中国、その他の国がアメリカの言うことを聞くのが当たり前で、アメリカの言いつけに反対すれば地獄に落ちるかのように発言されていますけど、敗戦国の日本はともかく、中国がなぜアメリカの言うことに従う理由があるんでしょうかね?他国をそうやって指図し、恫喝するのがアメリカの外交だとは知ってましたけど、ここまであからさまなのはさすがに気分が悪いです。

自国通貨が対外的に高い場合には輸出(製造業)にマイナスな影響を与えるということは大人なら普通に知ってると思うんですけど、アメリカではそうでもないんですか🤔

最近の「ウクライナ(イスラエルや台湾)への支援」を下院で通してしまった動きから、それまで同氏の支援だった人たちもさすがに考えを改めてきているようですけど。

個人的にはこの発言の方がひっかかりましたね。
#アメリカ例外主義
出典:ツイッター