◆Grand Jury（大陪審）に関する考察
～Peoples´ Court of Public Opinionによる～から

たなともチャンネルの読者の方よりご紹介いただいた、Grand Jury（以下「大陪審」）について非常に興味深い内容でしたので考察を踏まえてご紹介させていただきます。

なお、Mayo97さんの日本語和訳動画（ https://t.me/Mayo97/8016 ）にて視聴しました。
@Mayo97さん どうもありがとうございます。

いつものように長文となりましたので６つに分割してお送りします。

1.はじめに
2.刑事陪審における大陪審の意味
3.既存の司法システムを使わない理由とは
4.大陪審の目的と立て付け
5.判断基準となる法：自然法
6.終わりに

どうぞよろしくお願いします。

＜1.はじめに＞

陪審制度について、ほとんどの方にとって馴染みのないものかと思われますので簡単に説明したいと思います。

陪審とは、陪審員が判決や事実認定を行う合法的な手続きのこととされています。（これに対して、裁判官のよる審理＝ベンチトライアルというものがあります）

つまり「判決や事実認定を行う」のが「陪審員」「裁判官」のどちらか？という違いですね。

その陪審の対象や範囲ですが、大きく分けて「刑事陪審」「民事陪審」の両方があり、何れを対象とするかは、陪審制度を採用する国家によって異なります。
合州国のように憲法で両方を対象としている場合もありますが、多くの国では通常陪審といった場合は、主に刑事陪審を指すことが多いようです。

＊ちなみに日本でも現行法として「陪審法」があることは案外知られていません（施行停止中）
停止の理由は、陪審法廷の費用が被告人の負担のため費用がかかりすぎる
ため資産家以外の利用がなく件数も圧倒的に少なかったためといわれています。

＜2.刑事陪審における大陪審の意味＞

さて今度は刑事陪審に絞ってもう少し深掘り説明してみます。
刑事陪審は大きく２種類あり、

①大陪審･･主に犯罪者として起訴するかどうかを決定する（起訴陪審）
②小陪審･･刑事訴訟や民事訴訟の審理を行い事実認定と法の適用を行う（審理陪審＝petit jury）

があって役割が異なります。（なお大小の区分は構成人数の差での呼び分けの違いです）

よって今回の大陪審は、この被告人を犯罪者として起訴するかどうかのために設置されたとHPにあるとおり、起訴陪審と位置づけられていることがわかります。

＜3.既存の司法システムを使わない理由とは＞

陪審を使う理由、すなわち既存の司法システムによらない理由について考察します。

本件大陪審のHP （ https://grand-jury.net/ ）でその理由を次のように述べています。

「現行制度の法廷で実際の証拠を審理する裁判所を見つけることができなかった」

なぜ現行制度の法廷では、審理することが不可能なのでしょうか？
同じく大陪審のHPでは、その理由をつぎのように述べています。

「乗っ取られた現在のシステムとその制度が事実上崩壊し、その結果、国民自身が主権を取り戻す必要がある」

「世界の政府が腐敗した犯罪的な権力機構の支配下に置かれている」ために多くの国の司法がもはや正しく機能しなくなっているからである、ということですね。

一つの例として、合州国の例をあげたいと思います。

別の考察（Devolution権限委譲 https://t.me/tanatomosan/17 ）でみたように、2020年の米国大統領選挙で大規模な不正行為をリアルタイムで目撃したのは記憶に新しいところですが、この選挙が正しく行われたかどうかを検証する監査プロセスについて、裁判官、州知事、各郡選挙管理者が妨害しているのはご存じのとおりです。
もはや司法府の自浄作用が期待できそうにない、という状況といえます。

日本でいえば一票の格差訴訟に関し統治行為論を理由に選挙結果を無効としないこと、をみれば理解できるのではないでしょうか。

つまり、世界最大級の民主主義国家である合州国でさえ、この有様だとするとほかの国家での司法機能も腐敗した犯罪的な権力機構の支配下に置かれていると考えても不思議ではないと思われます。（例外はインド）

＜4.大陪審の目的と立て付け＞

それでは、どのようにして陪審を進めていくのでしょうか。今度はその点を観ていきたいと思います。

陪審制度の下では、陪審員が判決や事実認定を行うと先に説明しました。
この陪審員の大きな特徴として、「法的な訓練を受けていないメンバーで構成されている」ことがあげられますが、これは

①国民の常識や価値観を反映する
②権力や体制に対する抑制（権利の濫用に対する防護壁）

という側面が大きいとされています。

すなわち陪審制が国民による統治を確立する重要な一部である、ということがおわかりいただけるかと思います。
そしてこの大陪審で陪審員を務めるのは、ほかでもない、わたしたち一人一人です。

「法的な訓練を受けていない」ということは、通常の知的水準をもつ人間の、その良心の働きを最大限発揮した判断に依拠・期待する、ということを意味します。

そのためには、前提として陪審員が取り巻く事象を理解できるようにする必要がありますので、動かぬ証拠や根拠、科学的知見や事実を明示的に提示する必要があると思われ、それを本件大陪審で、マローン博士、イェードン博士、その他の世界中の科学者や専門家が証人となり、証言や提示される証拠を詳らかにすることになっているということですので期待したいと思います。
＊モンタニエ博士も登壇されることになっていましたが直前に逝去されました。
ご冥福をお祈りします

では、良心の働きを最大限発揮した判断を行うためには「証拠や証言、科学的な知見」だけで十分なのでしょうか？

もし基準がなければ、思いつきや個人的な感情での判断となってしまい、判断への信頼が揺らいでしまいますので実際の裁判においても裁判官は、憲法や法律といったルールに照らし合わせて判断を行うように、大陪審の際も「判断基準となる法」が必要となるといえそうです。

この場合の判断は、人類共通の法ともいうべき、重要な法を使います。
それが大陪審HPでも言及されている「自然法」です。

最後にこれについてみていきたいと思います。

＜5.判断基準となる法：自然法＞

自然法とは多くの方にとって耳慣れない、馴染みのないものかと思います。ここで簡単に説明したいと思います。

自然法の概念を説明を行うのは、非常難しいのですが、読んで字のごとく、自然の摂理に存在する法則のことです。
それは、自然（あるいは自然をも創造した神）が与えたすべての生き物に共通の仕組みといってよいということができるでしょう。

いわば個人の考えとは無関係にそこに存在する法則を指しているのですが、誤解を恐れずに端的にいうと、

【人として真っ当に生きるための権利（生存権）】

といってもよいかもしれません。

＜6.終わりに＞

ここまで、本件大陪審について、考察を重ねて参りました。

既存の司法制度の枠組みを超えることで「世界中の人たちが陪審員」として参加できるそのための共同プラットフォームが、この大陪審であること。

そしてこの素晴らしい運動の目指すものは、パンデミックのための共通計画の策定と実行を援助、幇助、積極的に参加した「指導者、組織者、扇動者、共犯者」に対して、今日までのCOVID-19という「人道に対する罪」を犯しているといえるのかどうか、自然法という基準に照らし合わせて、わたし達一人一人が判断することにある、というメッセージとわたしは受け取りました。

提示されたあらゆる証拠証言から「わたし達の人として真っ当に生きる権利が世界の政府等に蔑ろにされたかどうか？」を判断する。
改めて人として大事な視点を学ぶことができたと思います。

この素晴らしい運動が全世界に広まることで、世界中の人たちの目にとまり、一人でも多くの人が崖から落ちる前にレミングスの行列から離れてくれることを願ってやみません


最後までご覧いただきありがとうございました。

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@itomo17
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🌿肉や魚を食べることと、魂の関係について～わたしの考え～

皆様、いつもご覧いただきありがとうございます。
今日は、いつもと違い短編をお送りします。

わたし達人間は、霞を食べて生きることはできませんので、その生命を維持するため、必然的にお魚やお肉、野菜や果物をいただきます。
つまり他者の生命を奪うことを日々行っていますが、今日はこのことと、魂の関係について、お伝えします。

ヴィーガンを信仰されている方は、命を奪うという理由からお魚やお肉をいただかないようですが、わたしなりにいろいろなことを調べ学んでいく中でわかったことがあります。

それは、もともと、牛豚などの食用動物達がわたし達の食用となるよう、契約して生まれてきているということです。
その考えに至ったときと、ちょうど同じタイミングで別の方から同様の話を聞き、
ああ、なるほどと思いました。
そうやって低いレベルから食用になることで、霊的な経験値をもの凄く得ることになるから、若い魂が望んでなるのだ。ということです。

現在「人間」を務めているわたし達も、かつては食用動物時代を経験して今世に生まれている、ので心配しなくて大丈夫らしいです。

それ故、わたしも、お肉（赤身）もお魚も頂いていますが、ほかの命をいただくので、必ず手を合わせていただきます！と唱えてから食べるようにしています。
そして最後まで残さずいただいています。（これは、わたしの志です）

他者の命をいただくことに抵抗をなんとなく感じる、という方へ、このような考え方もあるよ、ということで参考にしていただければと思います。

今日も最後までご覧いただきありがとうございました。✨

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@itomo17
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🔎情報の提供・発信についての考察･･･わたしの場合

皆様、いつもご覧いただきありがとうございます。
今日は、最近考えていることについて、お送りします。

*
以前「情報というものの見方・捉え方」つまり【受け取り方】について、お伝えしたことがありますが （ https://t.me/tanatomosan/69 ）
今度は、【情報の提供・発信】についてのわたしの考え方をお伝えしたいと思います。


＜1.こちらの意図が正確に伝わらない要因を考える＞

仕事でも日常生活においても、双方向のコミュニケーションがたくさん行われていますが、なかなかこちらの考えや想いが正しく伝わらず、もどかしさを感じることも少なくないと思われ、かく言うわたし自身も日々痛感しています。

この正しく伝わらない要因としては、
🔹内容がわかりにくい
🔸こちらの感情が乗りすぎている
🔹こちらと相手が同じ目線や土俵にたっていない

といったことが考えられます.


＜2.どうしたらよいか？＞

🔹内容がわかりにくいこと への対策
・話の中身が整理し「シンプル」にする
・伝えたい情報量を見直し「細切れ」にする
・話の構成（伝える順番）を考える
・相手の有する情報や理解度に提供スピードを合わせる

🔸こちらの感情が乗りすぎること への対策
・感情にまかせて話を始めない
・話の内容は事実をベースする
・一呼吸置いてゆっくり話す/伝える

🔹こちらと相手が同じ目線や土俵にたっていないことへの対策
・相手の感情面を考慮する（気分のよいときがベター）
・話す/伝えるタイミングをずらす（何事にも時がある）
・自分の周波数レベルを整える（但し相手に合わせ自分の波動は下げない）


＜3.わたしの心構え＞

これらに加えて、個人的に行っていることがあります。それは、

✅話す/投稿前にメモ帳などに入力して推敲してみる
✅話したり書いたりする「言葉」が汚くならないように注意する

ということです。
Telegramにこうして考察を投稿するときだけでなく、ちょっとしたコメントを投稿する場合であっても、メモ帳に一旦書き出すことで客観視することができるだけでなく、わたし自身冷静になるきっかけともなっていると感じており、また文章表現を通じて自分と対話する貴重な時間ともなっています。

とはいえ、こちら側が丁寧に、わかりやすく、内容を整えて伝えたとしても、時にはどうしても伝わらない場合があると思います。
そこには別の要因、つまり、もしかすると『その時点』で『相手が必要とする情報でないこと』が大きな理由であるのかもしれません。

その場合は、深追いせず、いったん距離を保つ、に加えて

📦疑問の小箱を置いてくる🎁

というのがよいかもしれません。
説得するのではなく、ただ小さな疑問を投げかけ続けるだけですが、脳は目の前に
あるちょっとした気になるものを無視できないものなので、何かのきっかけで、
「ふむ？」と思ってくれるかもしれません。

相手の関心を無理に振り向かせるようなことをしないでも、そのうち風向きが変わり、聞く耳を持ってくれる可能性があります。
何が起こるかわかりませんので「その時を待つ」ことが自分に今できることなのかなと、考えています。

「待てば海路の日和あり」 ということでしょうか。

今日は、情報を発信する側にたった際に直面する、伝わらない、というケースへの対処法について、ヒントっぽいものを書いてみました。
こういう見方もあるよ、ということで参考になれば幸いです。

最後までお読みいただきありがとうございました。

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@itomo17
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🔎今後ルーブルの価値は上がると考える理由

皆様、いつもご覧いただきありがとうございます。
今日は、ロシア・ルーブルの価値について、と題してお送りします。

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「ロシアは、ロシア製品の購入はすべてロシア・ルーブルで行うことを要求しており、そのルーブルは3月11日（金）より金で裏打ちされることになった。」
ドル取引を禁じられたロシア。対抗策として、このような宣言を行っていますが、どういうことを意味するのか、考察してみたいと思います。

1.ロシア産品なしには立ちゆかない世界経済
2.ドルから切り離されたルーブルの調達方法
3.結論

です。

＜1.ロシア産品なしには立ちゆかない世界経済＞

ロシアは、言わずと知れた天然資源大国。
天然ガス、原油、小麦は言うに及ばず、パラジウムやコバルト等のレアメタルの大国でもあり、世界各国はこれらを必要としているというのは論を待たないことかと思います。

例えばパラジウム。
自動車の排ガス浄化用の触媒など工業分野における必須金属ですが、ロシアが世界の40％の生産を誇っており、今これを止められると、大幅な台数減産で自動車産業は大打撃を受け兼ねません。

天然ガスや原油。
ドイツは天然ガスの約５割がロシア産でショルツ首相曰く、EU全体では、
天然ガスの約46％をロシアに依存し、原油も約25％がロシア産とのことです。
一方で、OPECのバーキンド事務局長は「世界に、ロシアの輸出量を代替できる能力はない」との見方を示し、増産を否定。

これをうけ、ロシアのノバク副首相は7日「世界市場に壊滅的な結果をもたらすことは明らかだ。価格高騰は予測不能になり、少なくとも1バレル＝300ドルになるだろう」と米欧をけん制。価格が高騰する事態となっています。

ゆくゆくは、レアメタルの代替品開発や原油や天然ガスに変わるエネルギー源を開発していくことになるにしても、今すぐにEU諸国などは、ロシア産の天然ガスなどの購入をやめるというようなことにはならないでしょう。というか不可能。

商品は、需要と供給によりその価格が決定されるというDS市場経済がここに来て大きく崩れることになりかねない、そんな状況になりつつありますね。

＜2.ドルから切り離されたルーブルの調達方法＞

ドル取引が禁じられたということは何を意味するか？
ロシア産の天然ガスや石油を購入するには「ルーブル払い」が求められるようになるということは、これらロシア産品を購入するには、何らかの形でルーブルを購入する必要がある、ということを意味します。

つまり、SWIFTにリンクしなくなった＝外為市場から追い出されたルーブルの入手方法は、別の価値があるもので交換する必要があるということで、必然的に何らかの価値媒介手段が必要ということになります。

そこで冒頭部分に戻りますが、「ルーブルは3月11日（金）より金で裏打ちされることになった」、これは金本位制に復帰したということを表していますので、「金」との交換でルーブルを買うしか、事実上選択肢がないことになります（外為市場から追い出されているのですから）。

翻って金価格はどうなっているでしょうか？

🔹2017年2月：4,570円/g
🔸2022年2月：7,134円/g

と５年間で1.5倍になっています（田中貴金属HPより）ので総じて「金価格」は上昇傾向にあるといえると思います。

支払代金に当てるべく、価格が上昇する「金」を購入することは、金本位ではない通貨（ドル、ユーロ、円、元etc.）で金を購入することになります。
そして上昇する金を購入するには、より多くの通貨が必要ということであり、
対ルーブルでみると、それは、通貨価値が下落することになるわけです。

つまり、天然ガスや石油などを多く使用する、EU諸国や米国に対して、ロシアの方が断然優位にたっていることがわかります。
この面でも、DSの負け戦は、論理的にも確定したといえるでしょう。

＜3.結論＞

ここまで、ルーブルの価値について、わたしなりの見立てを行って参りましたが、金にリンクさせることでルーブルの価値も比例して上昇していくことになるのだろうというのが、結論になりそうです。

もし他の国々がルーブルに対抗していくには、ドル基軸体制をやめて、自国通貨を金に紐付けるする（金本位制への復帰）しか方法がなく、わたし達が待ち望む、GESARA導入にスムーズにつながっていくものになるものと思われます。

それもこれもすべて「プラン」なのかもしれません。
そこまで見通してプーチンが動いていることに、今更ながら脱帽です。

早くエンドロールをみたいですね。


今日も最後までお読みいただきありがとうございました。

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補足。ものすごく大事なことを書き忘れていました。それは、プーチンが金1ｇに対するルーブルをいくらに設定するか？という点です。

たとえば今、金1ｇ＝1ルーブルだったのものを、突然切り上げて、金1g＝0.1ルーブルに変更したらどうでしょうか？

🔹金1ｇ（7,134円/g）＝ 1ルーブル
🔸金1ｇ（7,134円/g）＝ 0.1ルーブル

ある日突然 1ルーブル手に入れるのに 金10ｇ（71,340円/g）となったら。。
よく考えると恐ろしいですね。。

◆いつまでも悪が残り続ける、その真の理由を考える

皆様、いつもご覧いただきありがとうございます。
今日は、悪が絶えないと考える理由について、短編をお送りします。

***

プーチン大統領率いるロシアが、DS、カバール退治に本腰を入れておよそ１ヶ月を経過しました。（22.2.24から）
DS.カバールの排除は、これまで水面下で行われていましたが、ようやく表立って行われるようになったということは、いよいよ討伐も最終段階にさしかかったのだろうと考えられます。

この後に続く、デクラスを通じて、人々が真実を知るようになっていった、その後のことを最近考えるようになりました。

DS.カバールが全部排除され平和で愛に溢れる新時代が到来した後のことです。
本当にこれで愛でたし愛でたしなのであろうかと。

というのも、またぞろ「悪」というものがどこかからもたげてくる可能性が否定できない以上、対処が必要な時がやがてやってくるのだと思われるからです。

つまり、なぜ、DS.カバールのような悪がのさばるような状況になったのか？という点を忘れないようにしないと、どこかから綻びが生じて元の木阿弥、となりかねないからです。

では、何を忘れないようにする必要があるのでしょうか？
それは、一言で言うと「依存心」ではないかと思います。
なぜなら、依存心とは、自分で考え・判断する権限（＝基本的人権そのものです）を、自分以外の存在に渡してしまうことを意味するからです。

そこで周囲を観察してみると「自分で調べない、考えない、権威者が言っているから、政府がいっているからetc...」これらは、すべて他者に対する依存心がその根底にあると考えられ、他力本願な状況に多くの人が置かれているように見えますがいかがでしょうか？

事実、わたし自身仕事柄、多くの法務案件に携わってきて感じることの一つに、トラブルの元がこうした他者への依存（法律用語でいうと委任、代理）に発していることを身を以て感じていることもあり、こうした問題への対処に追われる中、人の弱さや無知、自ら考えようとしないで丸投げするというその姿勢に悩まされる中、この状況がいつまでも残っていることが、その本質的な問題である気がしてならないのですね。

こうしたことから、わたし自身を鑑みて「誰かについていけば大丈夫」という感覚は残っていないだろうかと自問しています。

🔹自分で考え、判断し、自分で立つことを忘れない

その姿勢さえ忘れなければ、カバールが全部排除されてもまた悪が生まれる、ということにはならず本当の黄金世界が続くと強く信じています。


今日も最後までお読みいただきありがとうございました。

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◆本能寺の変の真相。キリスト教禁令は人身売買防止のためだった？

皆様、いつもご覧いただきありがとうございます。

今日は、初めて、日本の歴史についての考察をお伝えしたいと思います。

1. はじめに
2. 日本に来た二つのキリスト教・勢力
3. カトリック宣教師の役割
4. 織田信長とカトリック宣教師の関係
5. 本能寺の変の真相
6. 秀吉のバテレン追放と徳川幕府のキリスト教禁令
7. おわりに

です。どうぞよろしくお願いいたします。

***
＜ 1. はじめに＞

豊臣政権や徳川幕府によってキリスト教禁令が発せられたことは、皆様ご存じのことかと思います。
しかるにそれはなぜなのか？という点については、従来、自己の統治に差し支えるため、といわれてきました。

確かに現世に拘泥しない教えに帰依する人たちは、怖いもの知らずなところがありますので、為政者にとっては非常に厄介な存在という側面があることは、一向一揆の例を見るまでもなく理解できるかと思います。

一方でそれが本当の理由なのであれば、他のそのような（過激な）宗教も禁止されてもおかしくはないはずですが、実際にはキリスト教だけが禁止されたのです。不思議ですね。

なぜなのか理由について、ずっと考えていたのですが、トランプ政権発足以降、人身売買の被害者（主に子どもたち）を救出していることを目にして、キリスト教が禁止された本当の理由は別のところにある、即ち、人身売買防止が目的なのでは？と最近わたしは、考えるようになりました。
そう考えると、色々と辻褄があうように思えるのです。

＜ 2. 日本に来た二つのキリスト教・勢力＞

戦国時代末期から徳川幕府による鎖国令に至るまでの間の歴史を紐解くと、最初にポルトガル・イスパニア勢（カトリック）、次いでイギリス・オランダ勢（プロテスタント）がわが国にやってきたのは、皆様ご存じのとおりです。

現地に上陸すると最初に通商を求めたのは、いずれの勢力にも共通する点ですが、ポルトガル・イスパニア勢は、通商の次に布教の許可を求め、これが受け入れられた国には宣教師を、多方、受け入れなかった国には、艦隊をそれぞれ派遣して、支配を進める、というパターンで世界に進出していきました。

遅れて世界進出に加わったイギリス・オランダ勢は、カトリックから自らの信仰独立を謳ったプロテスタントが基盤ということもあり、宗教による領地拡大より市場拡大を求めて我が国へやってきたという点で大きな違いがありました。

＜ 3. カトリック宣教師の役割 ＞

最近NHKでおよそ45年ぶりに「黄金の日日」という大河ドラマの再放送が行われており、これも何かの縁を感じましたが、その中で触れられていたのは、ポルトガルやイスパニア勢による商いとして「人買い」というものが行われていたということでした。

当時の社会環境を踏まえると、神の前には平等と唱えるキリスト教は、抑圧されがちな当時の女性にとって、さぞ魅力的に映ったことでしょう。劇中でも又当時の記録からも、当時こうした教会には、こういった信仰のために集った女性が多かったことがわかっています。

他方で、女性たちを信仰の名で拐かす者たち、たとえば原田喜右衛門のようなキリスト教信者を装いつつ「人買い」を行う商人も当時跋扈していました。

布教のため、商人たちと一緒に同行していたカトリック教会の宣教師達が各地に開いたセミナリオや教会が、このための隠れ蓑として使われていたことは、現代も牧師による性犯罪が教会を隠れ蓑としてよく起こっていることを踏まえれば、十分あり得るものと考えられます。

やはり日本人女性を奴隷として輸出するというおぞましいことが行われていたのは間違いないようです。※4.参照

＜ 4. 織田信長とカトリック宣教師の関係 ＞

当時カトリックの教えは、西日本を中心に広まりつつありましたがその理由として、各地の戦国大名たちが貿易の利を求めて布教を許したからで、キリシタン大名として有名な「大友宗麟」や「大村純忠」「有馬晴信」「高山右近」「蒲生氏郷」などが知られています。

カトリック宣教師たちは、これら大名たちの歓心を得るために、布教の見返りに南蛮貿易の利益や武器・弾薬（特に当時日本で生産できない硝石は羨望の的でした）の援助などを提示していました。

カトリック宣教師たちからの接触を受けたその一人に織田信長がいました。

彼自身は入信しなかったものの、天下布武のため西洋の技術や武器を求める一方、岐阜・安土城下や京都・堺などに布教することや南蛮商館の設置を認めるなど、良好な関係にあったのはよく知られたところで、その政策にも大きな影響を及ぼしていたのは明らかです。

その一つに、誰でも（南蛮人であっても）自由に城下で商売ができるという「楽市楽座政策」というのがあります。
歴史の教科書では「革新的な政策」などと、いかにも凄いことのように持ち上げられていますが、これは今でいう「グローバリゼーション」の先駆けであり、南蛮商人にとって有利な政策という側面を否定できませんので、額面通りにうけとることはできないと思います。

このように、織田信長と宣教師、南蛮商人らは、お互い持ちつ持たれつの関係であったことから、そこには知られざる部分もあったことは容易に想像できます。
その一つが南蛮貿易のときにポルトガルが日本人女性などを買い付け、いろんな国に、その奴隷を売っていたということです。※
（※出典：「ポルトガルの植民地形成と日本人奴隷」から）